あ行
- RC造り
 - 青田売り
 - 預り金の保全
 - 一般定期借地権
 - 一般媒介契約
 - 移転登記
 - 委任・準委任
 - 居抜き(いぬき)
 - 違約金
 - 違約手付け
 - 請負契約
 - 売建住宅
 - 売渡承諾書
 - エクステリア
 - SRC造
 - エスクロー
 - SPC
 - L、U、LU字溝
 - オーナーチェンジ
 
か行
- 買換え特約
 - 解除条件
 - 買付証明書
 - 開発許可
 - 買戻しの特約
 - 解約
 - 解約手付
 - 価格査定
 - 価格査定マニュアル
 - 瑕疵担保責任
 - 瑕疵担保特約についての特約制限
 - 瑕疵担保特約についての特約
 - 片手
 - 壁式工法
 - 仮差押え
 - 仮処分
 - 仮登記
 - 管理会社
 - 管理規約
 - 管理業務主任者
 - 管理組合
 - 管理形態
 - 管理者
 - 期間付死亡時終了建物賃貸借
 - 期間満了後の更新
 - 期限付き建物賃貸借
 - 危険負担
 - 既存宅地の制度
 - 既存道路
 - 既存不適格建物
 - 客付け
 - 境界
 - 業界団体
 - 供託(きょうたく)
 - 供託所等に関する説明
 - 共同媒介
 - 共有・準共有
 - 共用部分
 - 居室
 - 居住用財産の買換え・交換特例
 - 居住用財産の譲渡損失の繰越控除
 - 居住用財産の譲渡の際の課税の特例
 - 切土
 - クーリングオフ
 - 区分所有権
 - 区分所有建物の敷地利用権
 - グルニエ(Grenier)
 - ケアマンション(シルバーマンション)
 - 競売(けいばい、きょうばい)
 - 契約の解除
 - 契約の成立
 - 建築安全条例
 - 建築基準法
 - 建築条件付分譲宅地
 - 建築不可
 - 建築物の耐震改修の促進に関する法律
 - 建築物の高さの制限
 - 建築物の延べ面積
 - 建築面積
 - 建ぺい率
 - 権利金
 - 権利証
 - 公示価格
 - 更新料
 - 公信力
 - 公正証書
 - 公租公課の起算日
 - 公道
 - 公募売買・実測売買
 - 高齢者円滑入居賃貸住宅
 - 高齢者居住法
 - 高齢者の居住の安定確保に関する法律(高齢者居住法)
 - 高齢者向け優良賃貸住宅
 - コーポラティブ方式
 - 国土法
 - 国土利用計画法
 - 固定資産税
 
さ行
- サービスルーム
 - 債権・債務(さいけん・さいむ)
 - 債権譲渡(さいけんじょうと)
 - 催告
 - 催告の抗弁権(さいこくのこうべんけん)
 - 先き物
 - サブリース
 - 更地
 - 市街化区域・市街化調整区域
 - 敷金
 - 敷地
 - 敷地権
 - 敷引
 - 事業用借地権
 - 指定流通機構
 - 私道
 - 私道負担
 - 支払金・預り金の保全
 - 借地権
 - 借地権の譲渡・借地の転貸
 - 借地権の存続期間
 - 借地権の対抗力
 - 借地借家法
 - 借家契約解除の正当事由
 - 借家契約の更新
 - 借家権
 - 重説
 - 住宅性能保証制度
 - 住宅の品質確保の促進等に関する法律(住宅品質確保法)
 - 重要事項の説明義務
 - 重要事項の不告知・不実告知の禁止
 - 守秘義務
 - 準共有
 - 使用貸借
 - 承諾料(名義書換料)
 - 消費者契約法
 - スラブ
 - セットバック
 - 専属専任媒介契約
 - 専任媒介契約
 - 線引き
 - 占有権
 - 専有部分
 - 専有面積と専用面積
 - 専用使用権
 - 造作買取請求権(ぞうさくかいとりせいきゅうけん)
 - 損害賠償
 - 損害賠償の予定等の制限
 
た行
- 代物弁済の予約
 - 代理
 - タウンハウス
 - 宅地建物取引業
 - 宅地建物取引業保証協会
 - 宅地建物取引主任者
 - 宅建業者
 - 宅建業法
 - 建物買取請求権
 - 短期賃貸借
 - 地価公示(法)
 - 仲介
 - 賃借権
 - 賃貸借
 - ツーバイフォー工法
 - 定期借地権
 - 定期建物賃貸借(定期借家)
 - 抵当権
 - 手数料
 - 手数料配分
 - 手付
 - 手付金等
 - 手付保証
 - テラス
 - テラスハウスとタウンハウス
 - 転貸借
 - 登記権利者・登記義務者
 - 登記事務のコンピュータ化
 - 登記の公信力
 - 登記簿
 - 登記簿謄本
 - 道路位置の指定
 - 特定道路
 - 都計法
 - 都市計画
 - 都市計画法
 - 土壌汚染対策法
 - 徒歩所要時間の表示
 - 取引事例(成約事例)
 - 取引態様の明示
 
な行
は行
- 媒介
 - 媒介契約
 - 媒介契約の内容の書面化
 - 媒介報酬(仲介報酬)
 - バスの所要時間
 - PC造
 - 標準媒介契約約款
 - ピロティ(Piloti)
 - 不動産公正取引協議会
 - 不動産適正取引推進機構(REITO)
 - 不動産登記簿
 - 不動産投資顧問業
 - 不動産の証券化
 - 不動産の表示に関する公正競争規約
 - 不動産流通機構
 - 不動産流通近代化センター
 - 不動産流通標準情報システム
 - 報酬額の制限
 - 保証金、敷金
 - 奔走義務
 
ま行
や行
ら行
わ行



			


